小売りやサービス業を中心とした事業系並びに家庭系一般廃棄物中の プラスチック樹脂組成に関する研究

講演予稿
衣川佳輝; 富田悠貴; 廣田和暉; 矢野順也; 小泉春洋; 浅利美鈴; 平井康宏; 酒井伸一 (2021) 第32回廃棄物資源循環学会研究発表会講演原稿, pp. 149-150

2021 年6 月に成立したプラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律ではプラスチック資源の分別を促進するため、プラスチック製品の市町村一括回収や事業者による自主回収などの容器包装リサイクル法のルートを活用した再商品化を可能にするとした。プラスチックの有効な循環利用を考えるためには、現状のプラスチックの使用実態を把握する必要がある。Nakatani らは産業連関表を用いて生産・販売等のフロー上流をもとに、家庭系・事業系のプラスチック製容器包装の排出量と樹脂組成を推定しており、下流のごみ排出側からの検証が必要となる。環境省が全国6～8 都市を対象に行っている容器包装廃棄物の使用・排出実態調査では、家庭ごみ中のプラスチック樹脂組成(容器包装リサイクル法対象外のプラスチックも含む)の調査を毎年行っている3)。これに加え、事業系燃やすごみに含まれるプラスチックについても業態別の傾向に留意しつつ把握することが必要である。本研究では、自治体の焼却施設にて処理されている
一般廃棄物中のプラスチック樹脂の資源循環の可能性を探ること目的として、京都市の細組成調査をもとにした家庭系・事業系の一般廃棄物（燃やすごみ）中のプラスチック廃棄物の樹脂組成を調査した。

プラスチック廃棄物; プラスチック樹脂組成; ごみ組成; 事業系一般廃棄物; 近赤外線分光光度計